18
8月
大災害となった東日本大震災では、多くの方が被害に遭われました。
またその後に発生した福島第一原発の事故で、現在も多量の放射性物質が拡散し、多くの方が避難生活を強いられています。
このような一次的な被害とは別に、物販において「風評被害でモノが売れない」という事態が深刻化しています。
放射線濃度の基準値を上回り出荷規制を受けている野菜や牛乳などが販売できないのは仕方がないとしても、「原発に近い」というだけで、放射線値に問題がない茨城県産などの野菜なども市場では値が付かないといいます。
風評被害の対象は何も農産物だけではありません。
東北や北関東に工場があるメーカーの精密機器など、一部工業製品にも影響しています。
ネット上でも、色々な商品について販売の落ち込みがあり、対策は急務と言えます。
風評被害は主に「噂」により引き起こされるもので、この噂について、アメリカの心理学者オルポートとポストマンが発表している有名な記録があります。
噂の総量は、「あいまいさ」と「重要性」のかけ算で表されており、ある情報について情報があいまいであるほど、またそのことが重要であれば、社会に流れる噂の量が増える・・・ということになるようです。
やはり、噂の総量が多いほど人はその噂に触れる機会が多くなるため、意識に深く刻み込まれ、必然的に風評被害も大きくなりやすいのだと思います。
なので風評被害の規模もこの2つの要素、「あいまいさ」と「重要性」に伴っているといいます。
また、ネット上の風評被害は、逆SEOが有効です。